長沢中学校では、先生ができるだけしゃべらないことを目指し、生徒が「学習リーダー」となってアクティブに授業を進めている。校長の星野嘉朗先生、藤井亮平先生（数学）、貝塚啓悟先生（国語）、程島綾香先生（理科）、二本木陽夏先生（家庭）に、お話を伺った。

　新宿区立柏木小学校では、高学年を中心に自由進度学習を取り入れ、授業を進めている。児童が自らの興味関心をもとに学習課題を設定し、ひとりひとりの「学びの深化」を実現できたという。校長の竹村郷先生、6年生担任の高橋蔵匡先生に、お話を伺った。

　さいたま市立土呂中学校では、「生徒が学習者としてどのように学ぶのか」という視点で授業が組み立てられている。校長の大原照光先生、「ルーブリック評価の活用」の研究主任でもある成田和基先生（国語）にお話を伺った。

　加賀市立分校小学校では、全学年で自由進度学習を取り入れたことで、子供たちが大きく変化したという。校長の谷鋪秀治先生、教頭の齊官重治先生、研究主任で4年生担任の��橋菜見子先生にお話を伺った。

　クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第125回のテーマは「前の学校のことばかり言わないでほしい」。

　ネットアドバンスが提供する中高生向け総合学習支援ツール「ジャパンナレッジSchool」は、2023年4月より新コンテンツ「日本／世界学習地図ライブラリ 主題図版」を搭載する。日本の収録地図数34、レイヤー数57、世界の収録地図数85、レイヤー数136。

　城南進学研究社は2023年4月1日、小中学生対象のオンライン学習教材「デキタス」を大幅アップデートする。学習データの視覚化と英語検定科目の追加により、コンテンツが充実するという。

　リシードでは、読者の教員の皆様を対象に、各学校現場における卒業式や入学式の対応や、「マスクなし」を基本とする文科省からの通知への意見を問うアンケートを実施。この記事では、その結果と学校現場からの声を紹介する。

　One Terraceは2023年3月30日、東和ソリューションエンジニアリングが開発、One Terraceが販売する国際学生管理システム「WSDB」が、サービス等生産性向上IT導入支援事業費補助金（IT導入補助金2023）の対象ツールとして登録されたと発表した。

　文部科学省は研究費不正防止に向け、研究機関独自に実施している特徴的な取組みについて深堀調査を行い好事例を公表した。2022年度は鳥取大学、徳島大学、熊本大学、関西大学等13機関の取組例を掲載している。

　文部科学省は2023年3月、「大学等におけるリカレント教育の持続可能な運営モデルの開発・実施に向けたガイドライン」をWebサイトに公表した。大学等でリカレント教育を推進するための具体的なポイントをまとめている他、各大学の取組みをまとめた事例集も公開している。

　ソフトバンクは2023年3月30日、東京大学先端科学技術研究センターの「個別最適な学び研究」と実施した、障害児の学習・生活支援を行う「魔法のプロジェクト〜特別支援教育ICTゼミ2022〜」のICT活用事例報告書を発行した。Webサイトよりダウンロード可。

　ソニーグループは2023年3月28日、好奇心を育む環境教育プログラム「CurioStep with Sony」の取組みとして、生態系をつくって、育てて、考える「シネコポータル・ワークショップ」の募集を開始した。対象は全国の小学校。申込締切は4月20日まで。参加無料。

　東京大学基金は、資産を運用する基本ポートフォリオについて、より高いリスクとリターンの特性をもつオルタナティブ（代替）資産配分を現状の2割から6割に引き上げることを決めた。

　日本標準は、通知表を廃止した神奈川県茅ヶ崎市立香川小学校の取組みを紹介する書籍「通知表をやめた。茅ヶ崎市立香川小学校の1000日」を発刊した。サイズは四六判、201ページ。定価1,980円（税込）。

　リスキリング、アップスキリングを強力に推し進めるためのテクノロジーとして、「オープンバッジ」を紹介する荒木貴之氏による連載。今回は、文部科学省総合教育政策局 西明夫氏と、同省高等教育局 早川慶氏に、両局の取組みとオープンバッジへの期待を伺った。

　工学院大学と東京学芸大学附属高等学校は2023年3月15日、教育連携に関する協定を締結した。資質向上、理数教育、工学教育の推進と充実を図ることを目的としている。

　東京都教育委員会は2023年3月28日、チャレンジ雇用における会計年度任用職員（障害者雇用支援員等）の追加募集を公表した。採用予定者数は5名程度。申込締切は4月10日（必着）。

　資格取得に向けた教育サービスを展開するTACは2023年4月下旬より、教員採用試験の受験者対象に「横浜市 特別選考 指導案講座（Web通信講座）」を開講する。90分×全4回（添削1回）で、費用は1万5,000円（税込）。

　文部科学省は2023年3月28日、初等中等教育局の事務補佐員（非常勤職員・時間雇用職員）の採用について発表した。採用期間は、2023年6月1日〜2024年3月31日（予定）。採用予定数は1人。応募締切は、4月27日必着。